障害者雇用では、履歴書や職務経歴書を通して「できること」「必要な配慮」を適切に伝えることが重要です。伝え方が不足すると、企業側に不安やミスマッチが生じる場合があります。一方で、整理して説明するバランスも大切です。疾患や障害特性によって必要な説明は異なるため、迷った際は就労支援員や専門家へ相談しながら書類作成を進めることが有効ではないでしょうか。

就労支援機関や地域の支援機関に相談し、担当者が決まったとしても、「連絡頻度が少ない」「相談できる時間が限られている」といった課題から、実際には障害や難病のある本人が、自ら情報を整理し、周囲へ相談しながら支援全体をコーディネートしているケースが少なくない。
制度や支援機関が増えたとしても、信頼関係（ラポール）の形成や継続的な対話が不足すれば、支援の質は保ちにくくなる。
背景には、支援現場の人手不足などもみられる。

対応に不安がある場合は、担当変更を相談することも一つの方法であり、改善が難しい場合は、他の就労支援機関や地域支援機関へ相談先を広げることも重要である。困った際には、一人で抱え込まず、周囲へ相談することが必要だ。シフトでも相談を受け付けている。